リップル(Ripple)とは｜特徴・将来性・ニュースを徹底解説

最終更新日: 2024/11/06

リップルって聞いたことあるけど､どんな特徴があるの？何がすごいの？と気になっている方はいませんか？

まだまだ伸び代のあるリップルですが、それに関する疑問をここで解消しましょう。

この記事では､特徴･購入方法･最新ニュースなど徹底解説していきます。

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リップルとは？

「リップル(Ripple)」とは､アメリカのベンチャー企業であるリップル社が提供す即時グロス決済システムです。

即時グロス決済システムとは､資金移動システムにおける決済処理方式の一種です。

言い換えれば､リップルは即座にお金を送金できる国際的な送金ネットワークソリューションです。

この国際的なネットワークを通じて､リップルは様々な種類の通貨の送金や交換を仲介する役割を担っています。

また､リップルはネットワークソリューションとして知られていると同時に､そのネットワーク上で使用されているネイティブ通貨であるXRP(エックス･アール･ピー)としても知られています。

両方「リップル･Ripple」と呼ばれることが多いですが､本記事ではリップルのネットワークソリューションを「リップル」､そこで使用されている仮想通貨を「XRP」と名称を使い分けて解説します。

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リップルネットワークの仕組み

リップルのネットワークは多数の仮想通貨プラットフォームと同様に､非中央集権型のプラットフォーム上で運営されています。

政府や企業といった運営母体を持つ中央集権型とは違って､特定の運営母体を担う組織を持たず､個人間(ピアツーピア)で共同運営されています。

そのプラットフォーム上にリップルのネットワークがあり､そこでUSドル､日本円､ライトコイン､ビットコインなどのあらゆる通貨のスムーズな取引が行われています。

そこで､リップルがどのようなシステムで成り立っているかを理解するために､送金を行う流れに例えて解説しましょう。

例えば､AさんがBさんに$100を送金したいとします。Aさんは金融機関のX社に送金を依頼します。

その際､お金を受け取る際に必要なパスワードを添えて依頼します。X社は､Bさんの使用している金融機関であるY社へそのパスワードとともに連絡を入れます。

Y社はBさんへ連絡を入れ､Bさんが正しいパスワードを提示できた場合のみ､Bさんに$100を支払います。

ここで注意したいのは､この$100はY社の口座から支払われたという点です。

この時点では､X社はY社に$100の借りがあります。Y社はX社に対する貸し付け台帳に$100分を記録し､定められた日に支払いを受けます。

もし､別の案件などからY社がすでにX社に$100の借り入れがあった場合､これは相殺されます。

上記の開設はかなり簡単にしたものですが､リップルのネットワークはこれと似たような仕組みでできています。

例から分かるとおり､取引にはAさん､Bさん､X社､Y社それぞれの間での信用が必要です。

リップルでは､AさんとBさんの間の信用を担保する「ゲートウェイ」という仕組みを持ちます。

ユーザーは自由にゲートウェイを開くことができます。そして､それを通して様々な通貨を送金したり､受け取ったり､両替したりできるのです。

このゲートウェイを設けることにより､AさんがBさんに簡単に､迅速に､安全に送金できるのがリップルです。

XRPの特徴

リップルのネットワーク上で使用されているXRPは､余剰資金で投資するにあたって魅力的なコインとして仮想通貨ユーザーに知られています。

特に2017年の1年間では約360倍にも価格を上昇させました。仮想通貨は不確かな情報によって価格の変動が大きい傾向にあります。

そのなかでもXRPは数多くの金融機関や送金業社にて導入が進められているため､実需に近い通貨として根強い人気を誇っています。

XRPの発行上限は1,000億枚に設定されており､実はその1,000億枚の発行はすでに完了しています。

今後新しくコインが発行されることが無い点は､他の多くの仮想通貨との大きな違いです。

さらに､リップルのネットワークでは取引が行われる度に手数料としてXRPが消費される仕組みになっています。

XRPが消費される一方でXRPが新しく発行されることもないため､XRPは手数料で消費される度に全体の枚数が減少して行きます。

この全体の発行枚数のうち55％ (550億XRP) はリップル社が保有しており､リップル社が市場に放出できる最大数量もひと月10億XRPに定められているため､投資家は比較的安心してXRPの売買ができています。

リップルのメリット

グローバルな金融ネットワーク

リップルの最大の特徴は､そのネットワークを使って素早く国際送金ができるという点です。

従来の国際送金では､ある国の銀行から海外の銀行へ送金する際､送金側の銀行と受け取り側の銀行に加え､間にもう１つ銀行を挟まなければなりません。

さらに送金する側の銀行は､受け取り側の銀行へ決済を行うための専用口座を持つ必要があります。この口座にて､送金する先の国の通貨を保有しておく必要があるのです。

つまり､銀行が各国への送金依頼に応えるためには､各国の通貨を潤沢に保有しなければなりません。

世界中に数多くの国があり､それぞれが活発に国際的な経済活動を行う現代において､この銀行の仕組みはとても現実的ではありません。

銀行側が数々の通貨を十分に保有しておく必要があるうえ､間にもう１つ銀行を挟むことにより時間もかかってしまいます。

リップルは､先に説明したゲートウェイの仕組みを使って､この「間のもう１つ」を取り除くどころか､銀行や金融機関を使わずとも簡単に素早く国際送金ができてしまうのです。

このグローバルな金融ネットワークがリップルの最大のメリットと言えるでしょう。

仮想通貨XRPの強み

リップルで使用されるXRPという仮想通貨は､あらゆる通貨に対するブリッジ通貨として働きます。

例えば中国元を日本円に両替したい場合､従来の両替方法だと､まず金融機関へ行き､中国元からUSドルへ両替し､さらにUSドルから日本円へ両替します。

この場合､ブリッジ通貨の役割を果たすのはUSドルです。現在はほとんどの場合､USドルがブリッジ通貨として使われています。

XRPも同じように､リップルのネットワーク内であらゆる通貨のブリッジ通貨として橋渡しを行っています。

USドルを介して金融機関で両替をする場合との大きな違いは手数料と時間です。

金融機関を通してUSドルをブリッジ通貨として両替するより､リップルを通してXRPをブリッジ通貨として両替する方が60%ほど安くなると言われています。手数料が安いことに加え､従来の方法よりも速く完了します。

またXRPは両替する通貨の種類を問わず､どのような通貨にもブリッジ通貨として対応します。

AさんがBさんにUSドルで支払いをしたく､さらにBさんはビットコインにて受け取りたい場合も､リップル上にあるUSドル用のゲートウェイとビットコイン用のゲートウェイを介して取引を完了できるのです。

スパム攻撃に強い

リップルのネットワーク上で行われる取引は､「バリデーター」と呼ばれる一部の承認者により承認されています。

彼らが台帳を管理することによって､簡単に言えば電気を消費することなく､数秒で取引が承認され完了します。

これは､ビットコインを始め多くの仮想通貨が採用している承認方法とは異なります。

ビットコインなどは､悪意のあるハッキング等によるコイン偽造を防ぐために､「プルーフ･オブ･ワーク」というシステムを使い､計算により取引の承認をする仕組みになっています。

リップルのネットワークでは､先述したとおり一部の承認者により取引が承認されているので､プルーフ･オブ･ワークのような計算を必要としません。

同時に､プルーフ･オブ･ワークが抱えるリスクとして知られている「51%攻撃」というスパム攻撃の心配もありません。

「51%攻撃」とは､ハッキングをして採掘速度を支配し､不正な取引をしたり､採掘を独占したりする攻撃です。

この際にネットワーク全体の採掘速度の50%以上を支配することがあるため､51%攻撃と呼ばれています。

つまり､リップル上での取引はバリデーターにより承認されている→プルーフ･オブ･ワークの必要がない→51%攻撃の心配がないということになります。

このことから､リップルのネットワークは他の仮想通貨ネットワークに比べて特定のスパム攻撃には強いと言って良いでしょう。

リップル 今後の将来性

ここまでリップルを使用する際のメリットを紹介して来ましたが､果たしてリップルの未来は明るいのでしょうか。

様々な情報を総合すると､あらゆる仮想通貨ネットワークのなかでもリップルの将来性は高いという意見が多く見られます。

多数の仮想通貨ユーザーの中には､将来､仮想通貨ネットワークが銀行の代わりになると予想する人も多くいます。

ですが､少なくとも当分のあいだは銀行と仮想通貨プラットフォームが共存する時代が続くでしょう。

そんな時代のなかで､リップル社は優位に立っています。それは､すでに多数の大手銀行がリップルのネットワークを使用し始めているからです。

2018年には､あの三菱UFJ銀行が国際送金にリップルのネットワークを使用することを発表しました。

発表によると､三菱UFJ銀行とブラジルのブラデスコ銀行が､リップルのネットワーク上を使った国際送金の開発協力をする覚書を結んだのです。

三菱UFJ銀行の他にも､アメリカのBBVA, スウェーデンのSEB, トルコのAkbankなど､世界の銀行業界にリップルは広く浸透し始めています。

仮想通貨ネットワークと銀行が共存するこれからの時代に､リップルは上手に適応していると言えるでしょう。

またリップル社には､コンサルティング会社であるアクセンチュアや､ベンチャー投資を専門とするGoogle Ventures, SCB Digital Venturesなどの大手企業らが出資しています。

これらの企業らは､リップル社の将来性を信じて投資しています。このことから見ても､リップル社の将来は明るいと感じる人は多いのではないでしょうか。

リップルの購入方法

リップルの通貨であるXRPを購入する方法は二つあります。販売所で直接購入する方法と､取引所で購入する方法です。

販売所では､キャッシュやクレジットカードを使ってリップルを購入することができます。

ただし､販売所を利用する場合はリップルの価格が割高であることが多いです。

一方､取引所では､同じく仮想通貨を扱う一般のユーザーが互いに取引します。売り手と買い手が存在しない限り取引は完了しないものの､販売所で購入するより割安でリップルが手に入ります。

2018年後半から2019年にかけては､多数の大手取引所がリップルを扱うようになりました。

現在､全世界で100か所以上の取引所でリップルの取引が可能です。仮想通貨初心者の方は､まず販売所での購入から始めてみることをお勧めします。

慣れてきたら､リップルを扱う取引所で購入すると良いでしょう。

リップル最新ニュース

Youtubeで詐欺被害

2020年4月21日､リップル社はあの動画サイトYoutubeへ訴訟を起こしました。

訴訟の内容は､リップルに関連した動画を使って視聴者からお金を騙し取っていた詐欺グループに対し､Youtube側が適切な処置を怠ったというものです。

詐欺グループはハッキングにより人気ユーチューバ―らのYoutubeアカウントを乗っ取り､「指定した額を先に入金した人に対して､後により多くの額をXRPにて返却(プレゼント)する」という主旨の動画をアップロードしていました。

動画では､リップル社のCEOであるBrad Garlinghouse氏の映像を無断で使用し､先立った入金を視聴者へ呼び掛けていました。

実際には､より多くの額を返金するどころか､先に回収した資金に対する返金も行っていませんでした。

リップル社によると､Youtubeはこれらの動画に対する適切な処置を怠り､さらにYoutubeサイト内で「Brad Garlinghouse」や「Ripple」などのキーワードで検索をかけた際に動画が上位に表示される広告商品を詐欺グループへ販売していたとのことです。本件の請求額は明らかにされていません。

Youtube側がこれらの動画を詐欺行為と知ったうえで広告商品の販売を行っていたとは考えにくいですが､いずれにしても､リップル社の名を語って詐欺行為が行われている事については注意が必要です。

また本件により､XRPという通貨が多くの人に知られており､XRPを欲しいと感じているユーザーも多いということが分かった形となりました。

MOBIがリップル社と提携

MOBIとは､ブロックチェーンを活用して自動車を中心としたモビリティの課題解決に取り組む非営利団体です。

2018年に自動車メーカー(BMW, Ford, General Motors, Boschなど)や自動車部品メーカー､コンサルティング会社やブロックチェーン業界団体などが集結して設立されました。

MOBIはブロックチェーンによってモビリティサービスをより安全･安価･効率的にし､また環境に優しくすることを目標としています。

2020年4月現在､自動車産業全体の７割をカバーする大規模な組織です。

このMOBIのホームページに2020年4月､リップル社の名前を提携先として新しく追加されました。

このことからMOBIのあらゆるプロジェクトに今後リップルが参加することと見られています。

MOBIの一員となることで様々な技術や開発コミュニティへアクセスできるため､リップルのさらなる発展が期待されています。

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