最終更新日: 2024/09/13
近年投資の対象として人気を集めている仮想通貨。仮想通貨とはブロックチェーンテクノロジーを使用した複雑な仕組みをしており、1秒間に何万、さらには何億という情報のやり取りが行われています。
そんな仮想通貨は知れば知るほど面白くまだまだ私たちの知らないことがたくさんあります。
この記事では、皆さんがまだまだ知らない仮想通貨に関する事実を紹介します。
2000種類以上の仮想通貨が存在
仮想通貨と言うとビットコイン、ライトコイン、リップル、イーサリアムなどが有名ですが、存在している仮想通貨はこれだけではありません。仮想通貨は常に新しいものが誕生し続けており、2020年時点で世界に2000種類以上あるともいわれています。
そして、今後はさらに勢いを増して増やしていくことが予想されています。
永久に失われる可能性がある
仮想通貨は基本的に電子ウォレットで管理します。この電子ウォレットにアクセスするにはプライベートキーとパブリックキーの二つが必要となります。
プライベートキーは電子ウォレットの所有者のみに与えられます。万が一このプライベートキーを紛失してしまうと、二度と電子ウォレットにアクセスすることができなくなってしまうのです。
クレジットカードやデビットカードなどの暗証番号を忘れてしまった場合は発行元に連絡をすることで暗証番号を変更したりし、再度アクセスができるようになります。
しかし、電子ウォレットに関してはそのように再発行することはできず、プライベートキーは本人にしか知ることができないのです。そのため一度プライベートキーを紛失してしまうと二度と自分の電子ウォレット、つまり仮想通貨にアクセスできないということになります。セキュリティの高さがメリットである一方、紛失した時のリスクが大きいのが電子ウォレットの特徴です。
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クリプトジャッキングに注意
クリプトジャッキングとは仮想通貨のマイニングを不正に行うことを指します。最近では個人のスマートフォンやパソコンをハッキングすることでクリプトジャッキングを行う犯罪が増えています。
デバイスの動きが遅くなったり、充電の消費が早くなったりした場合はハッキングされている可能性があるのでクリプトジャッキングを疑った方が良いでしょう。
ビットコインは開発者不明
仮想通貨の一番の謎として残っているのは誰が ビットコインを開発したかということです。これまで多くの人が、自分がビットコインを発明したと主張してきましたが、いずれも信憑性がなく、実際に証明できた人は誰もいませんでした。
ビットコインの開発者として最も広く知られているのは「サトシナカモト」という人物です。しかし、これが実在する人物かどうかすら分かっていません。
一説ではこのサトシナカモトという名前はテクノロジーのリーディングカンパニーであるサムスン、東芝、ナカミチ、モトローラの頭文字を組み合わせたものではないかと言われています。
仮想通貨は変動が激しい
仮想通貨は他の投資商品と比較して変動が激しいことで有名です。 1日で数百ドル動くこともあり、他の投資商品ほどファンダメンタル分析が有効ではないため、どのように価格が変動するかを予測するのは非常に難しいとされています。そのため、仮想通貨でうまく稼ぐには投資の知識だけではなく、センスも求められるのです。
最大マイニング国は中国
マイニングとは仮想通貨の取引を行う上でのプロセスのことを指します。多くの国がこのマイニング作業に取り掛かっていますが、特に中国の活躍が目立っています。
これは中国には多くのスーパーコンピューターがあり、広大な土地を利用してマイニングのためだけの施設を設置しているからだと言われています。なんと全マイニングの約75%は中国で行われているとされています。
仮想通貨が禁止されている国
仮想通貨は誰でもオンラインで簡単に購入することができます。そのため全世界で取引が可能だと考えられますが、実は仮想通貨を禁止している国があるのです。
アルジェリア、ボリビア、エクアドル、ネパール、バングラデシュ、カンボジアでは国が仮想通貨を認めていないので、これらの国では一切取引を行うことができません。
手数料なし
仮想通貨を利用すると迅速に送金ができることは知られていますが、じつは仮想通貨では手数料も発生しません。また、仮想通貨を利用する場合国境は一切関係ないので、国を越えて資金を送る際にも為替手数料が一切発生しないのです。
そのため、今後のビジネスでの利用通貨として注目を集めています。
仮想通貨は安全資産
ここ数ヶ月で世界経済が大混乱しています。これにより株式はもちろんのこと現金を所有していることすら、完全に安全とは言えなくなってしまいました。
そこで多くの投資家がリスクヘッジとして仮想通貨を購入し始めているのです。仮想通貨は国や経済に依存しないため、今回のような世界的な経済危機においても大きく影響を受けることなく、資産を守る手段として役に立つと考えられています。